在宅での療養生活を支えるのは、訪問看護師だけではありません。主治医、ケアマネジャー、薬剤師、リハビリ専門職など、多くの専門職がチームとなって一人の利用者さんを支えています。近年はICT（情報通信技術）を活用した情報連携がますます重要視されており、グロッサ訪問看護ステーションでも、その体制づくりに力を入れています。

　今回は、多職種連携とICT活用について、業界の動向とあわせてご紹介します。

　令和8年度（2026年度）の診療報酬改定では、同一建物への訪問や重症者への頻回訪問の評価に加え、ICTを活用した情報連携やオンライン診療支援の評価が見直されました。国は在宅医療DXを重点テーマとして推進しており、電子カルテの普及やICT導入への補助制度も整備されています。

　背景には、訪問看護ステーション数が2026年時点で全国17,329件に達し、事業所間・職種間の連携がこれまで以上に複雑になっているという事情があります。一人の利用者さんに関わる専門職が増えるほど、情報が古い・行き違うといったリスクも高まるため、リアルタイムでの情報共有の仕組みが不可欠になっています。

　グロッサ訪問看護ステーションでは、多職種連携コミュニケーションツール「MCS（メディカルケアステーション）」を導入し、主治医やケアマネジャーとリアルタイムで情報を共有できる体制を整えています。訪問時の様子や体調の変化をその場でチームに伝えられるため、対応の遅れを防ぐことができます。

　あわせて、介護ソフト・電子カルテの「カイポケ」で記録を一元管理し、訪問スケジュールは「Zest Schedule」で調整することで、事務作業の負担を減らし、その分の時間をご利用者さんと向き合う時間に充てられるようにしています。また、リハビリ専門職としての視点を持つスタッフも在籍しており、看護とリハビリ、両方の視点から在宅生活を支えられることも、少人数体制ならではの強みです。

連携先の医療機関やケアマネジャーにとっては、情報共有のスピードと正確さが、安心して紹介・連携できるかどうかを左右する重要な要素です。グロッサ訪問看護ステーションのようにICTを活用したリアルタイムな情報共有体制があることで、緊急時の対応判断もスムーズになります。

ご利用者さんやご家族にとっても、関わる専門職同士がきちんと連携できているという事実は、大きな安心材料になります。「誰に何を伝えればいいのか分からない」という負担を減らし、チーム全体でご本人を支える体制を実感していただけるはずです。

グロッサ訪問看護ステーションは、ICTを活用した多職種連携によって、質の高い在宅ケアの提供を目指しています。医療機関・ケアマネジャーの皆さまとの連携や、ご利用者さんからのご相談も承っておりますので、どうぞお気軽にお問い合わせください。

Q1: 訪問看護では主治医やケアマネジャーとどのように連携していますか？
A1: グロッサ訪問看護ステーションでは、多職種連携コミュニケーションツール「MCS」を活用し、主治医やケアマネジャーとリアルタイムで情報を共有しています。訪問時の様子や体調変化をその場でチームに伝えられる体制です。

Q2: ICTを活用することで何が改善されますか？
A2: 記録の一元管理やスケジュール調整をICTツールで行うことで事務作業の負担が減り、その分の時間をご利用者さんと向き合う時間に充てられます。また情報共有が早く正確になり、緊急時の対応判断もスムーズになります。

Q3: グロッサ訪問看護ステーションはリハビリとの連携も行っていますか？
A3: はい、リハビリ専門職としての視点を持つスタッフも在籍しており、看護とリハビリ両方の視点から在宅生活を支えられることが強みのひとつです。

Q4: 2026年度の制度改正はICT活用にどう影響しますか？
A4: 令和8年度診療報酬改定では、ICTを活用した情報連携やオンライン診療支援の評価が見直され、国も在宅医療DXを重点テーマとして推進しています。