2026年度の診療報酬改定により、訪問看護の分野に新しい評価軸が加わりました。それが「訪問看護医療情報連携加算」です。これまで「ICTシステムを導入しているかどうか」という体制面が評価の中心でしたが、今回の改定では「実際にそのシステムを使って多職種と情報共有できているか」という活用実績が問われるようになりました。

　グロッサ訪問看護ステーションでは、開設当初から多職種連携コミュニケーションツール「MCS（メディカルケアステーション）」を導入し、主治医・ケアマネジャー・リハビリ職などとの日常的な情報共有を行ってきました。今回は、この制度改定の内容と、グロッサが実践している連携のかたちをご紹介します。

　2026年度の診療報酬改定は、本体部分が+3.09%という30年ぶりの大幅プラス改定となりました。このうち訪問看護分野では、ベースアップ評価料の引き上げに加え、「訪問看護医療情報連携加算」が月1,000円（限度あり）で新設されています。この加算は、保険医、歯科医師、薬剤師、介護支援専門員、相談支援専門員などの多職種と、ICTツールを用いて計画的に診療情報を共有・活用していることが算定の条件となります。

　背景には、評価の軸を「体制を整えているか」から「実際に活用し、連携の質を高めているか」へ移そうという国の方針があります。訪問看護は医師の指示のもとで医療的ケアを担う一方、利用者の生活に最も近い場所で多くの情報を得る職種でもあります。その情報を他職種と迅速に共有できるかどうかが、在宅医療全体の質を左右するという認識が広がっています。

　グロッサ訪問看護ステーションでは、代表が看護師・ケアマネジャー・看護師特定行為（点滴の実施、褥瘡の処置）という複数の専門性を持つことに加え、スタッフには理学療法士も加わっています。医療的な視点と生活機能の視点の両方を持つスタッフが連携することで、利用者の状態変化をより多角的に捉えることができます。

　こうした院内の連携に加えて、MCSを使い、主治医やケアマネジャー、他事業所のリハビリ職などとも日々の状態変化や処置の内容を共有しています。電話や訪問での報告だけに頼らず、ICTで記録を残しながら連携することで、関係者全員が同じ情報をもとに、タイムリーな判断ができる体制を目指しています。カイポケによる記録管理、Zest Scheduleによる訪問スケジュール管理と組み合わせることで、情報の抜け漏れを減らす工夫もしています。

　医療機関やケアマネジャーの立場からすると、訪問看護ステーションとの連携のしやすさは、利用者に安心して在宅生活を送ってもらえるかどうかに直結します。情報共有が速く、正確であるほど、急な状態変化への対応や、サービス調整がスムーズになります。

　利用者・家族にとっても、関わる専門職同士がきちんと情報を共有していることは、安心して在宅療養を続けられる土台になります。グロッサは、こうした多職種連携の実践を通じて、「一人ひとりに、長く寄り添う看護を」という理念を、日々の情報共有という地道な部分からも支えていきたいと考えています。

2026年度改定で新設された「訪問看護医療情報連携加算」は、訪問看護が多職種連携の要として機能することを後押しする制度です。グロッサ訪問看護ステーションでは、ICTツールと専門性の異なるスタッフの連携を組み合わせ、質の高い在宅ケアの提供に努めています。連携についてのご相談、訪問看護の導入をお考えの医療機関・ケアマネジャーの方は、お気軽にお問い合わせください。

Q1: 訪問看護医療情報連携加算とはどのような制度ですか？
A1: 2026年度の診療報酬改定で新設された加算で、訪問看護ステーションが主治医やケアマネジャーなど多職種とICTツールを用いて計画的に情報共有・活用していることを評価する制度です。月1,000円（限度あり）が算定されます。

Q2: グロッサ訪問看護ステーションはどのように多職種と連携していますか？
A2: 多職種連携コミュニケーションツール「MCS」を使い、主治医やケアマネジャー、リハビリ職などと日々の状態変化や処置内容を共有しています。カイポケやZest Scheduleとも組み合わせ、情報の抜け漏れを減らす工夫をしています。

Q3: 連携先の医療機関やケアマネジャーにとって、ICT連携にはどんなメリットがありますか？
A3: 情報共有が速く正確になることで、利用者の急な状態変化への対応やサービス調整がスムーズになります。関係者全員が同じ情報をもとに判断できる体制づくりにつながります。

Q4: この加算は訪問看護のどのような変化を示していますか？
A4: 評価の軸が「ICTシステムを導入しているか」という体制面から、「実際に活用して連携の質を高めているか」という実績面へ移っていることを示しています。